副学長 角野 信夫
副学長 角野 信夫
展望とレビュー
新年明けましてめでとうございます。
2009年を迎えるに当たり、2004年以降大きく変化した神戸学院大学の現状を振り返ってみたく思います。
学校法人神戸学院は、大学を中心に2002年から2004年にかけ様々な計画を立案・実行し大事業を行って来ました。神戸学院女子短期大学の発展的解消により、その定員を大学に移すことが決まりました。人文学部に人間心理学科（定員150名）、経営学部（定員250名―経済学部経営学科定員200名を母体としているため純増は50名―）、総合リハリビテーション学部（定員200名）の設置、そして薬学部の6年制への移行に伴う定員増（35名、定員250名）です。また、これら計画・事業とは別に、長田キャンパスに法科大学院（定員60名）が開設されました。
さらに2004年から2007年にかけ、ポートアイランドに新キャンパスを開設するという一大事業が加わりました。この2007年ポートアイランド新キャンパスの開設により、薬学部の2～6年次生、法・経済・経営3学部の3～4年次生がポートアイランドキャンパスで学び、有瀬キャンパスは栄養学部・人文学部・総合リハビリテーション学部およびポートアイランドキャンパスに学年移転した薬学部の1年次生と法・経済・経営3学部の1～2年次生が学ぶマザーキャンパスと位置付けられました。2002年から2007年にかけてのこれら事業は神戸学院大学始まって以来のまさに大事業でした。
ところで、以上のような神戸学院大学開学以来の大事業と同様に、2003年の大学設置の規制緩和以降、関西の主要私立大学も大事業を行っています。通称「関関同立」と呼ばれる大手4大学もこの間、2～4の新学部と法科大学院の開設を行っています。また通称「産近甲龍」と呼ばれる大学もほぼ同様の大事業を行っています。以上、大学を取り巻く環境は少子化社会の進行とは逆に、「大学戦国時代」と呼ばれるような状況を呈しています。
2009年以降は他の大学も同様と思われますが、神戸学院大学にとり、未来を展望しつつも過去の里程標をレビューする年になるのではと思っています。